これまでは、顧客と接する本社から研究所へニーズをトスするのに時間がかかり、意図が伝わりにくい可能性がありました。お金は研究開発費として支払われるため、開発担当の顔がお金の出元の本社へ向きがちな面もありました。そこで、開発担当も社会の接点に立つ本社の営業担当や調達購買担当と濃密に接する、さらには現場で顧客と接して社会の動きを知る。改革はその環境づくりでもあったのです。